「今の手取りだといくらのマイホームが買えるの?」
支出は各家庭で異なるため、いくらの年収でいくらの家が購入できるという考えはおすすめできません。また、マイホーム購入の目安は、年収ではなく手取りで考えた方が現実的な額を計算できます。
今回は手取りで考える安全なマイホーム購入についての解説です。
【安全なマイホーム購入】年収ではなく手取りで現実的に計算
年収がいくらで、貯金がいくらならマイホームを買えるのかと疑問に思う人が多いですが、その考え方は危険です。
理由は、年収が同じでも個人によって大きく支出が変わるからです。
たとえば同じ年収350万の男性でも、
・一人暮らしで車の運転をしない人と運転をする人
・結婚して子供がいない、夫婦共働きの人
・結婚して子供がいるため奥さんは専業主婦、車の運転をする人
・結婚して子供がいるが、子供が大きいため夫婦共働きの人
など生活スタイルによって、支出は大きく異なります。
そのため、いくらの年収ならと考えるのではなく、いくらなら毎月返済していけるのかを考えることが大切です。
住宅ローンがいくら返済できるのかを考える時、年収ではなく手取りで考えると、より具体的に考えることができます。年収とは、以下のものを差し引く前の、月収と賞与を含めた総額です。
上記の控除額は、居住地・勤務先・扶養家族の有無などで変わるため、一度給与明細を確認してみてくださいね。
そして、手取り額を確認できたら、いくらなら返済していけるか、予算をいくらにするかを次の章で考えていきます。
【安全なマイホーム購入】手取りから予算を決める3つのステップ
ここではマイホームの予算を決めるための、以下3つのステップについての解説です。
ステップ①マイホーム購入後を基準に、毎月返済できる額を考える
ステップ②毎月返済できる額を基準に、住宅ローン借入額の目安を試算する
ステップ③頭金・貯金額について考える
それでは一つずつ解説していきます。
ステップ①マイホーム購入後を基準に、毎月返済できる額を考える
毎月いくら住宅ローンの返済ができるかを決める時のポイントは、購入後の支出はいくらで、何歳までに完済したいのかを考えることです。
まず、マイホーム購入後に住宅ローン返済以外にかかる費用は、以下の通りです。
・固定資産税…物件の評価額によって税金が異なる
・リフォーム積立金…戸建ての場合、老朽化に備えてリフォーム費用の積み立が必要。国土交通省の調査では、リフォーム資金平均は241万(出典:住宅市場動向調査)
・駐車場料金、管理費…マンション一戸あたりの管理費の平均金額は1万〜1.5万(出典: 平成30年度マンション総合調査結果)
また、万が一のために以下の貯金を残しておくことをおすすめします。
・緊急時の生活費3〜6ヶ月分
・将来の貯金(子供の教育資金や老後の生活費など)
以上のものを手取り額から差し引いて、毎月住宅ローン返済に当てられる額を計算しましょう。そして、住宅ローンは定年前に完済できると、老後も安心です。何歳までに完済したいのか、しっかりライフプランを立てましょう。
ステップ②毎月返済できる額を基準に、住宅ローン借入額の目安を試算する
毎月返済できる金額の見当がついたら、金融機関のシミュレーションを使用し、借入可能額を算出することが可能です。
シミュレーションをするには金利タイプを選択する必要があり、金利タイプは以下3つです。
変動金利…市場の影響を受けて金利が変動し、返済額は金利によって変わる。
全期間固定金利…返済期間中、ずっと返済開始時点の金利を利用するため、返済額は一定。
当初固定金利…3年・5年・10年と最初の数年間は金利が固定。一定期間経過後は、変動金利またはその時の金利が適用される。
今回はARUHIのシミュレーションを使用し、毎月の返済額が4万〜7万の場合を固定金利と変動金利で試算しました。
・固定金利の場合
・変動金利の場合
上記はあくまでも目安ですが、手取りからマイホームの予算を決める時の参考にしてくださいね。
試算結果からわかる通り、変動金利の方が金利が低く、同じ返済額でも借入可能額が多いです。しかし、変動金利は市場の影響を受けるため、金利が跳ね上がった時に返済負担が大きくなるというリスクがあります。
金利は慎重に決めましょう。
また、各金融機関によって金利の利率が違うので、金利タイプが決まったら各金融機関で比較をし、複数候補を出しておくとマイホームの手続きがスムーズです。
ステップ③頭金・諸費用について考える
住宅ローンの借入可能額と手元に残す貯金の目処が立ったら、頭金と諸費用を準備できるかも考えましょう。
マイホーム購入には、物件の価格だけではなく以下の費用が必要です。
・諸費用…事務手数料や各種税金など、一般的に物件価格の5〜10%の金額が必要。
・頭金…住宅ローン利用者の半数以上は、頭金が0〜20%以内で住宅ローンを借入。
(出典:住宅ローン利用者調査)
金融機関によっては頭金0円で諸費用もローンに含めることが可能ですが、自己資金で用意できると、将来の返済負担が減ります。住宅ローンは借入れすぎないように注意が必要です。
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